あらすじ・内容紹介
本書の主張は明快です。日本企業の成長を止めている真の原因は、戦略の誤りではなく、21世紀に求められる組織能力の欠如にあります。20世紀は、効率を追求する階層型組織が競争力の源泉でした。しかし、顧客ニーズや市場環境が急速に変化する21世紀では、効率だけでは持続的な成長は実現できません。いま企業に求められているのは、顧客価値とイノベーションを継続的に生み出す「責任型組織」への転換です。
責任型組織とは、経営者と社員が顧客と社会に対する責任を共有し、それぞれが主体的に成果を生み出す組織です。経営者が組織全体の方向性を示し、社員が現場で自律的に判断し行動することで、組織全体が一つの生命体のように機能します。その実現には、成果責任を明確にする「21世紀型ジョブ型雇用」の導入が出発点となります。重要なのは、付加価値を生み出すジョブと、指示された作業をこなすタスクを明確に区別し、社員がジョブに集中できる環境を整えることです。そのためには、人員削減ではなく、付加価値を生まない作業を徹底的に見直す「作業のリストラ」を断行し、顧客価値の創造に時間を振り向けることが不可欠です。
さらに、責任を共有する労使パートナーシップを再構築し、日本企業が本来持っていた強みである「中核管理職」を組織変革の中心に据えることを提唱します。その具体策として中核管理職のための「ミッション開発プログラム」を提示し、現場から顧客価値とイノベーションを生み出す組織能力を育成します。また、ジョブを遂行するうえで最も重要な能力は、人を動かす人間関係スキルです。心理学などの知見を活用し、多様な人材の力を引き出す能力は、これからの企業競争力を左右する重要な要素になります。
責任型組織を率いるリーダーは、既存事業を効率的に管理する「経営者」ではなく、新たな事業を創り出す「事業家的リーダー」です。そして、その挑戦を支える実践手法として、本書は、計画を立ててから行動するPDACではなく、まず行動し、そこから学び、計画を磨き上げる「DCPA（Do→Check→Plan→Act）」への転換を提案します。
本書は、日本企業が責任型組織へと変革し、持続的な成長を実現するための具体的な道筋を示します。経営者、管理職、社員がそれぞれ果たすべき責任と、その責任を成果へと結び付ける実践方法を提示することで、日本企業が成長し続けるための指針を提示する1冊です。
